★当事国の通貨はいったん下がるが、全体的には影響は少ない！？
世界経済の動きと密接に関わり合う外国為替市場は、世界中で起こる様々なテロや戦争
などの国際的な大きな事件にも大きな影響を受けます。
瞬間的に外国為替相場を急変させた大ニュースとしては、2001年9月に起きた米国の
同時多発テロが記憶に新しいと思います。事件後、パニック的なドル売りを記録する動き
を見せました。
こうしたニュースの対する市場の反応を整理すると、当然のこととして、テロにあった当事国
の通貨はいったん売り込まれます。逆に、買いが出るのが、永世中立国として国際紛争など
の影響が薄いと見られるスイスフランです。また、金などの資源価格の上昇を見越しての
オセアニア通貨などにも買いが入る傾向があります。
ただし、こうした紛争による通貨への影響は、瞬間の動きが派手なだけに目立ちますが、
全体的には、影響がかなり小さいものになりつつあります。
米国の同時多発テロの時は、さすがにパニック的なドル売りが出ましたが、それでもよく月
には下落分のかなりが回復しました。
２００５年７月に起きた英国でのテロ事件の際も、事件があった当日こそはポンド売りに
なったものの、翌営業日には回復しています。
テロなどの紛争が投資を行うにあたって不安材料であることは事実ですが、今の先進国
の状況で、テロなどが実体経済に与える影響はそれほど大きくはありません。
また、事件の発生時はその影響が未知数であることが多く、当事国通貨の売りが長くは
続かないという状況を生んでいるようです。
もっとも、２００１年の米国同時多発テロのように、その後、物流などの悪化を通じて一国
経済の懸念材料になり続けたときは、中期的な売り圧力は残りました。
こうした、事前に予測ができない事件の対応としては、「持っているポジションについては
常にストップを入れておくこと」 と 「細かい値動きに惑わされないこと」 の二点が重要に
なります。事前に予測ができないとは言え、何が起こるかわからないのが相場ですから、
常にリスクを限定させる意識を持ち、ストップを入れ忘れないことが大切です。
また、為替市場の取引量事態が極端に落ちることが多いため、少しの売り買い注文で
相場が動く場合があるので、細かい動きには神経質になりすぎないことも大切になります。
さらに、値動きがかなり荒くなるこちもあり、短期的には儲けるチャンスにも見えますが、
取引量が減っているときの荒い値動きは、売買注文の一時的な偏りなどによるものが多く、
予測するのは困難なので、短期的な値動きお取りにいくことは、できれば避けるべきです。
中長期のポジションについては、一度ポジションをクローズすることが賢明です。
もちろん、ニュースによってはすぐに値を戻す可能性もあるので、影響を見計らってという
ことのなります。